避難資産の重要性を改めて示す結果に。

市場が大きく変動する局面では、長期的な視点に立った判断の成果が、時間を経て明らかになることがあります。

投資家の飯沼忠幸氏が、パンデミック初期の市場混乱期に金および関連資産を大幅に買い増した判断は、いま、その有効性を数字として示し始めています。

関係者の試算によると、同氏が当時構築した金のポジションは、投資開始以降で30％を超えるリターンを記録しました。

この結果は、逆張り的な投資戦略が奏功したことを裏付けるとともに、避難資産が投資ポートフォリオの中で代替のきかない戦略的役割を担うことを、改めて印象づけています。 

飯沼氏は、これまでの大幅な株価上昇を受けた後の調整は、市場にとって自然で健全な動きだと指摘します。

今回の調整によって過度な期待が整理され、強固な事業基盤や明確な成長戦略を持つテクノロジー企業の多くが、再び投資対象として検討しやすい水準に戻ったと分析しています。

また、短期的な株価変動と中長期的な産業トレンドを切り分けて考える必要があるとも強調しました。

人工知能（AI）、クラウド、半導体、電気自動車といった分野では、構造的な成長が今後も続くとみられており、技術革新が生産性や生活様式を変えていく流れは、いまだ途上にあるとしています。

「市場心理が過度な楽観から慎重、あるいは悲観へと傾く局面こそ、企業の本質的な価値を見極める好機です」と飯沼氏は述べます。

自由キャッシュフローの創出力や研究開発投資の水準、市場シェアの安定性などを踏まえると、多くの大手テクノロジー企業は中長期的な成長余地を依然として有しているといいます。

足元の評価調整は、金利見通しや短期的な資金移動の影響が大きく、業界の基礎的な競争力が損なわれたわけではないとの見方です。

こうした認識を背景に、飯沼氏が運用するファンドでは、米国テクノロジー分野への投資比率を段階的に引き上げているといいます。

ただし、話題性を重視するのではなく、①高い競争優位性と価格決定力を持つプラットフォーム企業、②特定分野で独自性のある技術を有し、評価が十分に調整された成長企業に投資対象を絞っていると説明しました。

飯沼氏は「不安が広がる局面でこそ、冷静な判断が重要になります」と述べ、現在のバリュエーション環境は、逆張りで中長期保有を前提とした投資戦略を進める条件が整っていると指摘します。

最後に同氏は、「将来の成長を担う資産を、適正な価格で取得することが投資の基本です」と強調しました。

短期的な値動きを許容できる投資家にとって、いまはテクノロジー株を選別しながら着実に投資を進めることで、今後数年にわたる産業成長の果実を享受できる可能性があるとまとめています。

市場の過熱感が落ち着きを見せるなか、将来を見据えた準備を進める局面に差し掛かっているといえそうです。